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神奈川大学が横浜の地元メディアの協力による「実践メディア論」を開講

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神奈川大学人間科学部が、共同通信社(横浜支局)、神奈川新聞社、テレビ神奈川という地元横浜を代表するメディア3社の協力のもとで、マス・メディアの現場からその現状と今後を展望する「実践メディア論」を今年度より開講する。

 神奈川大学人間科学部が、共同通信社(横浜支局)、神奈川新聞社、テレビ神奈川という地元横浜を代表するメディア3社の協力のもとで、マス・メディアの現場からその現状と今後を展望する「実践メディア論」を今年度より開講する。

 今回の東日本大震災においては地元メディアが地域に根ざした情報の収集と発信などを積極的に行うなど、その果たしている役割の重要性があらためて見直されているところであるが、この「実践メディア論」では、マス・メディアを通じて私たちに伝えられている情報がどのような過程を経て記事や番組として文章化あるいは映像化され、社会に発信されているのかを実践的に学ぶとともに、地域メディアがこれまでに果たしてきた役割や今後のメディア企業としての展望などについて現場の最新情報を交えて解説する。

 毎回の講義では各社から講師を招聘し、具体的な番組や記事を題材として、企画から取材、編集などのプロセスを経てどのように配信されたのか、また社会にどのような影響を与えてきたのかを、現場での豊かな経験を踏まえて紹介する。また、社会への情報発信の中心を担ってきたメディア企業の現状や新たなメディアとの融合など今後の展望について現場での議論を踏まえて解説する。

 なお、本科目は神奈川大学人間科学部の専攻科目として開講されるが、人間科学部学生のみならず他学部の学生も関連科目として受講することができる。具体的な授業計画(前期)については以下の通り。

【神奈川大学人間科学部 「実践メディア論」概要】

(1)報道の現場としての通信社の役割
   [担当:共同通信社横浜支局 遠藤 一弥 氏]

1.通信社の機能と役割~情報発信基地としての通信社~ 4月15日
2.国際報道の現場から・その1~アジアの中の日本~ 4月22日
3.国際報道の現場から・その2~独裁下、紛争下での取材~ 5月6日
4.国際報道の現場から・その3~進む「共同体」構想~ 5月13日


(2)新聞を通じた情報発信の現状と展望
   [担当:神奈川新聞社 松澤 雄一 氏]

1.新聞がこれまで果たしてきた役割 (5月20日)
2.新聞における記事の制作と発信 (5月27日)
3.新聞を取り巻く新たなメディアの現況 (6月3日)
4.総合メディア企業としての今後の展開 (6月10日)


(3)テレビを通じた情報発信の現状と展望
   [担当:テレビ神奈川 関 圭史 氏・中村 行宏 氏・鈴木 邦彦 氏]

1.ローカル放送局の仕組みと役割 (6月17日)
2.地域メディアとしての情報発信 (6月24日)
3.エンターテイメント産業としてのテレビ (7月1日)
4.テレビと新たなメディアとの融合 (7月8日)


▼本件に関する問い合わせ先
 神奈川大学広報部
 TEL: 045-481-5661(代)
 http://www.kanagawa-u.ac.jp/