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　立正大学経済学部は経済学の学問的伝統の基盤に立って具体的現実的課題を発見し、これに目的意識を持って柔軟に対応できる人材の育成を目指して教育活動を行っている。2010年4月より、ICT活用教育としてカード端末「クリッカー」を導入。同端末を用いた小テストやアンケート調査、理解度の把握などの双方向型授業を行っているほか、14年度にはiPadを活用した授業「『日経電子版×iPad mini』で経済を学ぶ！」を開講するなど、積極的な授業改革に取り組んでいる。

　このたび同学部が開催する公開講座では、みずほ証券チーフ株式ストラテジストの菊池正俊氏が登壇。今後の株式市場の行方や投資アイディアについて解説する。

◆公開講座「『2014年度 株式市場の展望』～外国人投資家の見たアベノミクス」
【日　時】平成26年3月21日（金・祝）14：00～16：00 開場13：30
【会　場】立正大学大崎キャンパス11号館5階1152教室（〒141-8602 東京都品川区大崎4-2-16）
【演　題】「2014年度株式市場の展望」～外国人投資家の見たアベノミクス
【司　会】林 康史（立正大学経済学部）
【受講料】無料
【定員】150人
※立正大学の学部生・大学院生は、自由に聴講できます。ただし、クリッカーまたは学生証を提示。
【講　師】菊池正俊氏　みずほ証券チーフ株式ストラテジスト
●略歴
　みずほ証券リサーチ本部長代理。チーフ株式ストラテジスト。1986年東京大学農学部卒業後、大和証券入社。大和総研、メリルリンチ日本証券を経て、2012年より現職。1991年米国コーネル大学よりMBA。
　日経ヴェリタス・ストラテジストランキング2013年まで3年連続1位
　日本証券アナリスト協会検定会員、CFA協会認定証券アナリスト。
＜主な著書＞
　『株式投資 低成長時代のニューノーマル』、『外国人投資家が日本株を買う条件』（日本経済新聞出版社）、『日本企業を強くするM＆A戦略』、『外国人投資家の視点』（PHP研究所）、『お金の流れはここまで変わった』、『外国人投資家』（洋泉社）、『外国人投資家が買う会社・売る会社』、『TOB・会社分割によるM＆A戦略』、『企業価値評価革命』（東洋経済新報社）。
＜主な訳書＞
　『資本主義のコスト』（洋泉社）、『資本コストを活かす経営』（東洋経済新報社）。

●講師からの一言
　2013年、アベノミクスを好感して50%以上上昇した日経平均も、年初来は新興国通貨安や円高で、急落しました。株式市場では、外国人投資家が売買の6割を占める一方、NISA導入で、個人投資家への期待も強まっています。日本株式市場は、長期的な上昇トレンドに入ったのか、再び下落に転じるのか、意見が分かれるところです。新年度を迎え、今後の株式市場の行方や投資アイディアについて、解説いたします。

【申し込み方法】
　お名前（フリガナ）、電話番号、E-mailアドレス、同伴者のお名前を記入し、
（1）E-mail　
（2）FAX　
（3）郵便ハガキのいずれかの方法にて下記までお申し込みください。

【申し込み先】
立正大学経済学部事務室
 　〒141-8602東京都品川区大崎4-2-16　
FAX.03-5487-3350
E-mail：eco@ris.ac.jp

【学部紹介】
　立正大学経済学部は2014年度から日本経済新聞社と連携した授業「『日経電子版×iPad mini』で経済を学ぶ！」を開講する。これは、現実のニュースを用いて生きた経済を学ぶとともに、新聞を読む習慣をつけてもらうことを目的としたもの。学生らはiPad miniで日経電子版を読み、それを教材として同社の記者等および教員がオムニバス形式で交互に講義を行う。

（参考記事）立正大学経済学部が2014年度から「『日経電子版×iPad mini』で経済を学ぶ！」を開講
　http://www.u-presscenter.jp/modules/bulletin/index.php?page=article&storyid=6055

■立正大学（りっしょうだいがく）
・学長：山崎和海（やまざき　かずみ）
・2012年に開校140周年を迎えた8学部15学科、7研究科、9研究所の総合大学。
・立正大学の建学の精神は、下記の三つの誓いに現される。
　1.真実を求め至誠を捧げよう
　2.正義を尊び邪悪を除こう
　3.和平を願い人類に尽そう
　・大崎キャンパス： 東京都品川区大崎4-2-16
　　　　　　　　　　        仏教学部／文学部／経済学部／経営学部／心理学部
　　　　　　　　　　        文学研究科／経済研究科／経営研究科／心理学研究科
　・熊谷キャンパス：埼玉県熊谷市万吉1700
　　　　　　　　　         法学部／社会福祉学部／地球環境科学部
　　　　　　　　　         法学研究科／社会福祉学研究科／地球環境科学研究科
　・2014年4月、大崎キャンパスの名称を品川キャンパスに変更。
　  　　　　　　 法学部・法学研究科を品川キャンパスに移転。　


▼本件に関する一般の方の問い合わせ先
　立正大学経済学部事務室　
　TEL：　03-3492-7529
　FAX：　03-5487-3350
　E-mail：　eco@ris.ac.jp
　http://keizai.ris.ac.jp/


▼本件に関する報道関係の方の問い合わせ先
　立正大学　学長室政策広報課
　東京都品川区大崎4-2-16
　TEL：　03-3492-5250
　FAX：　03-5487-3340
　E-mail：　ppi@ris.ac.jp
　http://www.ris.ac.jp/