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立教大学経営学部が日本初、産学協同によるビッグデータの授業を開講 ~データ・サイエンティスト育成に力を入れているEMCジャパンが講義に協力

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立教大学経営学部(東京都豊島区、総長:吉岡知哉、学部長:松井泰則)は、EMCジャパン株式会社(略称:EMCジャパン、本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:山野修 http://japan.emc.com/ )と連携し、経営学部 国際経営学科に、ビッグデータをテーマにした授業を開講することを発表した。

 本授業は、立教大学経営学部 国際経営学科3年次生向けに開講されるBBP (Bilingual Business Project) (*1) の一環として、2012年の前期の授業の中で2012年5月28日から7月9日まで実施されるもの。EMCジャパンが講義を支援し、ビジネスにおけるビッグデータの効果的活用について議論する。本授業では、学生が自ら想定顧客を決定し、ビッグデータを活用した新しいビジネスモデルやユースケースの提案を最終目標とする。最終講義では、グループ単位で成果を発表し、EMCジャパンが評価を実施、それをもとに学生への単位が認定される。

 このたび立教大学経営学部が同授業を開始した背景には、今日のビジネスの現場で求められる実践的知識を持ち、自らプランを構築提案して、グローバルな環境でリーダーシップを発揮できる人材を育成するという目標がある。そこで、ビッグデータの取り組みを早くから開始し、各種ソリューションやデータのプロであるデータ・サイエンティストの育成プログラムなどを唯一提供しているEMCジャパンが、最良のパートナーと考え、授業への協力を依頼することとなった。

 EMCジャパンは、今後重要となるビッグデータに関する知識や、それをどのようにビジネスに生かしていくかのビジネスマインドなどを、柔軟かつ新鮮な視点を持つ学生に提供できればと同授業へ協力することとなった。また、若い感性で提案されたビジネスモデルを、お客様への将来的な提案の一助にできればと考えている。

■EMCジャパン株式会社 代表取締役社長 山野修のコメント
 日本で初めて、産学協同というスタイルで、ビッグデータをテーマにした授業を大学に提供することができ光栄に思っています。世の中で注目されているビッグデータが、学生の皆さんにも日々関係していることを、本授業を通じて身近に感じていただければ嬉しく思います。また、若い感性から生まれた新たなアイデアが、将来のビッグデータ・ビジネスの発展につながれば幸いです。

(*1) BBP (Bilingual Business Project):3年次以上の学生を対象に開講。英語を共通言語とする多文化環境で働くことを想定し、少人数のグループでビジネス・プロジェクトを企画、提案、実現するまでの全プロセスを実体験する授業。課題、プレゼンテーションなどを含め、授業はすべて英語のみを使用して行われる(半期) 。

■立教大学 経営学部 国際経営学科について
 立教大学経営学部国際経営学科は、英語コミュニケーション能力を駆使し、国際環境で活躍できるビジネスリーダーの育成を目指す。海外留学プログラム、海外インターンシップ、企業人セミナーなどを通して多様な体験を積み、経営学の専門的知識を活用し、自ら調べ考え、チーム内で協調的にリーダーシップを発揮する行動力と、そのための土台となる倫理観を身につける。   
 http://cob.rikkyo.ac.jp/programs/dogb.html

■EMCジャパン株式会社について
 EMCジャパンは、情報インフラの卓越したテクノロジーとソリューションの提供を通して、日本のお客様の情報インフラの課題解決をご支援し、あらゆる規模のお客様のビジネスの継続と成長、さらにビジネス価値の創造に貢献致する。
 http://japan.emc.com/

▼本件に関する問い合わせ先
 学校法人立教学院 企画部 広報課
 担当: 木田 英樹
 TEL: 03-3985-2202
 E-mail: koho@rikkyo.ac.jp

 EMCジャパン株式会社 マーケティング本部 マーケティング・コミュニケーション部
 広報マネージャ 武村綾
 TEL: 03-5308-8888 (代表)/ 03-5308-8867(直通)
 E-mail: japanpr@emc.com

 EMCジャパン株式会社 マーケティング本部 マーケティング・コミュニケーション部
 部長 笛田 理枝子 
 TEL: 03-5308-8888 (代表)/ 03-5308-8174 (直通)
 E-mail: japanpr@emc.com

©2012 EMC Corporation. All rights reserved 
EMC、EMC2、およびEMCのロゴは、米国EMCコーポレーションの登録商標または商標です。これらの商標は、日本または諸外国で商標登録等により、適用法令で守られている場合があります。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。