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東京都市大学の「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラムが文部科学省「知識集約型社会を支える人材育成事業」において最高評価「S」を獲得 ― 他大学のモデルとなり得る先進的な教育事例として評価

東京都市大学では2020年度から「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラムを展開しており、同年の文部科学省助成事業「知識集約型社会を支える人材育成事業」に採択されている。このたび、日本学術振興会による事後評価の結果、同プログラムは最高評価となる「S」を獲得した。5年間の実施状況報告や現地視察、中間評価を経て、教育プログラムが全学的に体系化されている点や、学修成果の可視化や継続的な教育改善の仕組みが確立されている点などが、他大学のモデルとなり得る先進的な教育事例として評価された。

 「知識集約型社会を支える人材育成事業」は、Society 5.0時代に求められる、知識を基盤に新たな価値を創出できる人材の育成を目的として、大学における教育改革の先進的な取り組みを文部科学省が支援するもの。東京都市大学は2020年度に“ゲームチェンジ時代の製造業を切り拓く「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラム”(2024年度に「ひらめき・こと・もの・くらし・ひと」づくりプログラムに改称)で採択されている。

 「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラムは、従来の手法では解決できない諸問題に対応するために求められる文理横断、分野融合による全体最適解的思考アプローチを図ることのできる人材を育成すべく構築されたプログラム。各学科の卒業要件(124単位)を満たしながら同プログラムも修了できるように設計されており、独自の科目も数多く開講。分野横断的な教育と実社会と接続した課題解決型学修(SD PBL※)を中核に据え、学生の発想力(ひらめき)を起点に、社会に響く価値や体験のデザイン(こと)、アイディアの具現化・実装化(もの)、グローバル視点に基づく共感・協働(ひと)へのプロセスを重視する教育体系を構築してきた。
 また、学生が自主的に始めた「ひらめきラボ」では、これらの学びにより身につけたデザイン思考やプロトタイピングを実践し社会実装に取り組むなど、目に見える成果を創出してきた。

 こうした教育プログラムが全学的に体系化されている点や、SD PBLを通じた実践的な学びが学生の能力向上に結びついている点、さらに学修成果の可視化や継続的な教育改善の仕組みが確立されている点などが、総合的に高く評価され、このたび、採択された大学の中でも「計画を超えた取り組みが行われ、優れた成果が得られている」として付与される最高評価「S」評価を獲得した。
 加えて、2027年4月に新設予定の学部等連係課程「創発デザイン工学環」にも本プログラムで培ったデザイン思考の授業科目を実践的に展開することや、企業・自治体等との連携による実社会志向の教育を着実に展開していることなど、事業の「継続性」や「発展性」も高く評価されている。

 同大では今後も、「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラムで培った教育モデルをさらに深化させ、持続可能な社会の発展に資する人材の育成に取り組んでいく。

(※)SD PBL(Sustainable Development Project organized Problem Based Learning)
 2020年度から全学部・全学生必修で展開している、東京都市大学独自の教育プログラム。学生自身が問題を発見・調査し、解決策を考え抜くPBLの基本的な学習スタイルに加えて、「持続可能な社会の発展に資する人材育成」を目標として掲げ、1年次から段階的に学びを深めていく点や、学部学科の垣根を超えた混成チームでの課題解決を大きな特徴とする。2024年3月には「公益社団法人 日本工学教育協会 工学教育賞(業績部門)」を受賞するなど、対外的にも高く評価されている。

●「ひらめき・こと・もの・くらし・ひと」づくりプログラム
 https://hirameki.tcu.ac.jp/

(参考:東京都市大学公式サイト内)
・文部科学省「知識集約型社会を支える人材育成事業」において最高評価「S」を獲得 ―「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラムの取組が高く評価 ―
 https://www.tcu.ac.jp/news/all/20260402-69986/

(関連記事)
・東京都市大学が12月20日に「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラムシンポジウムを開催 ― 「歩き始めた社会実装への道筋」をテーマにオンラインで実施(2024.11.25)
 https://www.u-presscenter.jp/article/13389
・東京都市大学が12月22日に第1回 知識集約型社会を支える人材育成事業「ひらめき・こと・もの・ひと」づくりプログラム シンポジウムをオンラインで開催(2021.12.06)
 https://www.u-presscenter.jp/article/57816

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