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　急増する自然災害に対応する手段の一つとして、生態系を利用した防災・減災（Ecosystem Based Disaster Risk Reduction：Eco-DRR）という考え方が広がってきている。Eco-DRRは、自立して維持できるシステムである生態系を防災インフラとして利用することで、定期的なメンテナンスが必要な人工工作物に比べて維持管理コストを大幅に低減すること、さらに生態系がもたらすさまざまな利益を享受することも期待するという、持続可能な防災インフラの新しい考え方である。

　京都産業大学生命科学部の西田貴明准教授、東京都立大学大学院 都市環境科学研究科の大澤剛士准教授らの研究チームは、全国に広く存在する生態系である水田に注目し、統計情報から得られた洪水の被害面積と、水田の立地条件の関係を検討したところ、地表面を流れる水を貯めやすい地形条件下、すなわちくぼ地や谷地形のような場所に水田が多く存在する地域では、市街地への被害が相対的に低くなることを明らかにした。このことは、特定立地の水田は氾濫水を受け止め、市街地への被害を緩和する機能が高いことを示唆している。

　水田という全国的に存在する生態系が、緊急時に災害被害を低減させる予備的な防災インフラとして利用できる可能性があり、今後は農地利用の在り方を検討する際にも貢献できると期待される。

むすんで、うみだす。　　上賀茂・神山　京都産業大学

＜関連リンク＞
・特定立地の水田が洪水被害を緩和する 〜生態系を利用した防災・減災を考慮した土地利用の実現に貢献〜
　https://www.kyoto-su.ac.jp/news/2021_release/20210628_345_release_ira01.html
・生命科学部 西田 貴明 准教授
　https://www.kyoto-su.ac.jp/faculty/professors/ls/nishida-takaaki.html